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『本業崩壊の危機』を乗り越え企業変革-経営トップの決断と大断行

『本業崩壊の危機』を乗り越え企業変革-経営トップの決断と大断行

2012年1月、約130年の歴史を誇るフィルムメーカーの名門「コダック」が経営破綻に追い込まれました。これと同時に、同じフィルムメーカーである富士フィルムが引き合いとして注目されています。

コダックと富士フィルムは、事業の柱とするキーワードが非常に似ていました。「イメージング」「メディカル」「コミュニケーション」といったキーワードにはほとんど違いがなく、だからこそ両社に明暗が分かれた事態に対し注目が集まっているのです。

富士フィルムもまた、古森重隆氏が社長に就任した2000年をピークとして、1年で20~30%の売上減少。それ以後も、写真フィルムの売上は下がる一方となっていました。

古森氏はそんな状況を打破すべく、1年かけて自社の技術の洗い直しを実施。そしてその技術を、どのような製品に生かせるのか考えました。結果、創業以来のメイン事業だった写真フィルムから抜本的転換を行い、デジタルカメラの普及に対応しています。液晶素材や医療事業などに進出することで、写真フィルムの需要低迷で売上が落ち込んだ富士フィルムをV字回復させ、過去最高益をもたらしたのです。

長崎県出身の古森氏は東京大学経済学部を卒業後、富士写真フィルムに入社。取締役営業第二本部長やデュッセルドルフ支店長、ヨーロッパ支社長、常務などを経て、2000年に社長に就任しました。2007年から2008年にかけては、日本放送協会(NHK)経営委員会委員長も務めています。

そんな古森氏は、写真のデジタル化へ向けた抜本的改革を開始したときのことを、次のような言葉で振り返っています。

「最悪なのは、なしくずし的に事業が縮小してしまうことであり、ここで思い切った手を打って将来を見据えたビジネス基盤を再構築することが必要だと考えました。」

写真フィルムの需要が急激に落ち込み、売上が急落していく中で、古森氏は知的構造改革を成し遂げました。1万人規模のリストラを断行し、単なるコスト効率を考えるだけではない“知的な構造改革”まで踏み込んだのです。

一方でコダックは特許売却で窮地を凌ごうと守りに入りましたが、結果として経営破綻に陥っています。そのためコダックの敗因は、成長戦略ではなく防御戦略を取ったことにあると言われているのです。富士フィルムとコダックには、円高や内需縮小、電力不足などの難問が立ちふさがる現在の日本企業にとって、多くの学び得るものがあると言えるでしょう。

そんな古森氏は、1/23(水)に行われる「全国経営者セミナー」の中で講演を行います。富士フィルムが直面した本業崩壊の危機を、どのように乗り越えてきたのか。その企業変革に関する講演は、誰もが興味のあるとことでしょう。大転換を成し遂げた富士フィルムの技術展開や多角化について、実りある時間が過ごせることと思います。